昨日、富士山が世界遺産に登録決定、静岡県の三保の松原も含まれることとなった。本日のニュースでは、逆転劇を生んだ日本のロビー活動が紹介されている。地域のつながりを広く捉えるという考え方が各国に理解され、賛同意見を得たということが嬉しい。

三保の松原は、マツ林の保護活動でも良い手本となっている。地元の住民のマツを守るという意識が極めて高く、マツ枯れ対策のための薬剤防除を、有害と知りつつ受け入れているからだ。下の写真は、1991年10月に訪れた際に撮影した。数百年を超えるような大樹は多くないが、若い後継樹が多数見られる。林床に過剰に貯まった落葉を取り除き、土壌を貧栄養の状態に維持すれば、後継となるマツはいくらでも生えてくる。もちろん、広葉樹林に誘導するためには落葉を貯める方が良いのだが、潮風を常に受ける砂丘海岸に広葉樹の防風林は成立しない。

ここでは、2005年までマツノマダラカミキリ防除のための薬剤がヘリコプターで散布されていた（空中散布）。薬剤散布は病原体の媒介をするマツノマダラカミキリを抑えるのには有効であるが、人間を含む他の生物にとっても有害である。この事実を行政と住民の双方が認識し、被害を最小限に、効果を最大限にする協力をしていた。その内容は、実に単純、明快。マツ枯れ防止の講演会などでは度々紹介させていただいた。

　最近の様子を調べると、静岡市の「名勝三保松原保全育成事業の現況」があった。これによると、空中散布を止めてから急激に枯れが進行したものの、2007年をピークに抑え込んでいる。枯れ木・枯れ枝の除去と消毒（殺虫）を徹底し、予防薬剤の樹幹注入対象を増やしたそうだ。樹幹注入剤は樹体内に侵入した病原体のマツノザイセンチュウが増殖するのを抑制するもので、外界への影響はほとんど無い代わり、マツそのものに負担がかかる。
　三保の松原といえば「羽衣の松」。「なるほど、あの枝に羽衣を掛けたのか！」と言わしめるほど立派な枝ぶりであったが、その枝が枯れていた。ただし、腐朽菌によるもので、材線虫病ではないと診断された。市（当時は清水市）の観光課の話では、「羽衣の松の樹齢が伝説の年代に合わない」という「無粋な苦情」が年に数件あるとのこと。
　「羽衣の松」の伝統は、ある秘策によって永久に守られる。ただ、秘策は公開できないから秘策。と思っていたら、既に公開されていた（平成22年10月）「三保「羽衣の松」が世代交代しました！ ‐ 静岡市」と。紹介ビデオ「三保羽衣の松　世代交代」にあるように、姿かたちの良い多数の候補から、厳しく選抜された結果、決して世襲ではない。

　昨日は、月例の植物観察会で三原駅から米田山まで歩いた。花の少ない時期でもあり、取り立てて特徴のある地域ではないが、普通植物の分布を確かめるためには、このような場所を歩くことが大事。広島県ではこのあたりが東限となるハイノキ科のクロキの生育状態を確かめることができた。アベマキが優占しているのは人為的影響なのか、自然環境だけなのか判然としない。両方の理由があるのだろう。
　海側から見ると落葉樹林に覆われているが、北側は採土（？）のため、大きく削り取られて、尾根沿いの登山道まで崩壊しつつある。下を覗き込むと、かなりオーバーハングになっている。そこから見える斜面にはオオバヤシャブシが生えているのみ。あまりにも急だから、植えたとは思えない。種子が風に乗ってきたのだろう。「はげしばり」の別名はヒメヤシャブシが独占すべきではない。

この山は流紋岩が深層まで風化して、粘土質の乾燥した土壌となっている。このオオバヤシャブシが生えていなければ、表面から土壌が流れて、崩壊が進行することだろう。これが森林の崩壊防止機能である。ところが、根系の緊縛力にも限界があるので雨水が一定量以上に浸透すれば、支えきれずに地すべりを引き起こす。その際には、樹木の働きで貯められた土壌がまとめてすべることになる。少しずつ落とすか、まとめて落ちるのか、治山の方法にも２つの側面がある。

本編に、キク科の４（キク亜科の１）を登載した。ヨモギの類は良く分からない。所属が確定できない写真が２種分残っている。
　当ウェブサイトの発信元であるニフティ株式会社から連絡があり、「青少年が安全に安心してインターネットを利用できる環境の整備等に関する法律（平成二十年六月十八日法律第七十九号）」に準拠するため、サイト（ホームページと呼ぶのは適切ではない。法では「特定サーバー」）の作成者、法にいうところの「特定サーバー管理者」の「メールアドレス」を明示せよとのことである。
　当サイトでは「郵便受け （質問・意見）」を設けていたが、上記通達にしたがって、メールアドレスも明示することとした。こういう措置をしなくとも、「インターネット接続役務提供事業者」であるニフティ株式会社は発信者を把握しているし、当局の要請に応じて発信者の住所氏名を開示することはできる。要するに、事業者側の手間を省くということだろう。